注文住宅の相場と予算はいくら？予算の決め方やオーバーしない対策を紹介

注文住宅の予算はどれくらいを想定しておけばよいのかイメージがつかないですよね。また、注文住宅の購入にはどれくらいの費用をかけるのが一般的なのか、予算の決め方も気になるところです。

この記事では、注文住宅の相場を紹介した上で、予算の決め方やオーバーさせないためのポイントなどを紹介します。

注文住宅の相場

まずは注文住宅の相場を把握し、どのくらいの大きさでどれだけの費用をかけられているかを知りましょう。

建物のみの費用相場

地域ごとにおける注文住宅の建物のみの費用相場は以下の通りです。

地域	建物の費用相場
全国	3,454万円（125.8㎡）
首都圏	3,772万円（125.2㎡）
近畿圏	3,555万円（125.3㎡）
東海圏	3,522万円（127.8㎡）
その他地域	3,276万円（125.6㎡）

土地＋建物の費用相場

地域ごとにおける注文住宅の土地＋建物の費用相場は以下の通りです。

地域	建物の費用相場
全国	4,257万円（111.5㎡）
首都圏	4,993万円（105.8㎡）
近畿圏	4,343万円（111.0㎡）
東海圏	4,278万円（115.2㎡）
その他地域	3,869万円（113.8㎡）

出典：住宅金融支援機構「2019年度 フラット３５利用者調査」

住宅ローンは年収の何倍？

注文住宅の予算を立てるときに気になるのが、住宅ローンはどれくらい金額をかけるべきか、またはかけても大丈夫なのかということです。実際に家を購入した人たちが年収の何倍ローンを組んでいるかを目安にすることで、金額をイメージできます。

「住宅金融支援機構」の調査によると、土地付注文住宅のローンは年収の7.3倍、注文住宅のローンは年収の6.5倍という結果です。調査結果を参考にすれば、予算を組む上で年収の何倍くらいを借り入れをするかの目安になります。

ただ、家を建てる地域や家族のライフスタイル、家族構成によって同じ年収でも借り入れできる融資額は異なるのが一般的です。例えば、同じくらいの年収でも子どもが一人なのか二人なのかで教育費も変わります。このように住宅に当てられる費用は、それぞれの世帯で異なると理解しておきましょう。

出典：住宅金融支援機構「2019年度 フラット３５利用者調査」

注文住宅の費用内訳

注文住宅では、どのようなことに費用がかかるのでしょうか。ここでは、費用の内訳を紹介します。

7~8割は本体工事費

注文住宅の工事費用の7〜8割は、本体工事費用とされています。本体工事費用とは家そのものをつくるための工事費用です。

本体工事に含まれる内容は、以下などになります。

門や塀、駐車場や庭などの外構工事は本体工事に含まれません。
広告などで見る各ハウスメーカーが提示している坪単価や住宅価格などは、本体工事費用のみをであることが一般的です。

そのほかは附帯工事費用や諸費用など

注文住宅における本体工事費用以外の2〜3割は、附帯工事費や諸費用、外構工事費などです。

付帯工事や外構工事に含まれる内容は、以下の通りです。

諸費用のおもな内訳は以下です。
・契約に必要な印紙税
・不動産取得税や固定資産税などの納付費用
・住宅ローンの手数料
・引越し費用や家具家電の購入費用　など

門や塀、駐車場や庭などの外構工事は別途費用です。外構工事は専門業者へ依頼するケースもあり、予算が大きく変動することも考えられます。予算オーバーさせないためにも家の間取りを決める際、ある程度プランと見積もりを確定してきましょう。

まずは、注文住宅を建てるまでの全体の流れから確認していきましょう。カッコ内には目安となる期間を記載してます。

土地・ハウスメーカー探し【1〜6ヶ月】

土地探しから始める人は、土地だけでなくハウスメーカー・工務店探しも同時進行で行うのもおすすめです。ハウスメーカーや工務店の中には土地探しのサポートを行っている会社もあるため、土地探しを手伝ってくれる会社を選ぶと効率よく進められます。

ハウスメーカーや工務店を探す際は、住宅展示場に直接足を運ぶ、設計事務所へ行き相談するなどの方法があります。たとえば、「家づくりOffer」のように、自分に合ったハウスメーカーを紹介してくれるサービスを利用すると、一度に複数の会社を比較できるため便利です。

間取りと見積り提案【1〜2ヶ月】

2～3社に絞ったハウスメーカー・工務店に見積りを依頼するようにしましょう。

これ以上検討する会社が増えると、それぞれの会社とのやり取りや打ち合わせで忙しくなり、どのような住宅を建てたいのか、予算はいくらにするのかなど、重要なことを考える時間を取れなくなる可能性があるためです。

2～3社に絞ったら、各社に間取りや見積りを依頼し、提案を受けます。間取りや見積りの提案期間は一般的に1ヶ月程度で、長い場合でも2ヶ月程度です。

ただし、間取りや見積りだけでは実際にどのような住宅を建てられるのかが具体的にイメージしづらいため、なるべく現場見学会や入居者宅など、実際に建てた住宅を見てから判断しましょう。

ハウスメーカーで比較したい項目

ハウスメーカーを選ぶ際にいくつか比較検討しておくべきことがあります。

まず重要なのは、コミュニケーションが取りやすい営業マンであるかどうかです。要望を聞いてくれるだけでなく、メリット・デメリットをしっかりと伝えてくれるかどうかを見極めましょう。

また、ハウスメーカーによって外観や内装のデザインが異なるため、希望にあったデザインが可能か確認しておく必要があります。さらに、耐震性や断熱性などの住宅性能が優れていること、ZEH住宅を希望する場合は実績が多いかどうかの確認も大切です。ほかにも、保証や定期点検などアフターサポートが充実しているハウスメーカーだと安心です。

見積もりを見るポイント

見積もりを比較検討する際のポイントは、総額を見て安いかどうかを確認するだけでなく、見積もりに記載されている費用を細かくチェックしましょう。たとえば、土地の地盤改良が必要な場合の費用が含まれているのか、設備のグレードがどのランクになっているのか、なども確認しておきましょう。

また、アフターサービスや保証制度は、ハウスメーカーによって種類も期間も異なります。住宅のメンテナンスや点検、修繕などは無償か有償か、どの程度充実しているのかも合わせてチェックしておくことをおすすめします。保証が充実していない場合は、追加で費用がかかったり、将来的にリフォームに費用がかかる可能性があります。

工事請負契約

見積もりで比較検討し、家づくりを依頼する会社を1社に絞り込んだら、工事請負契約を締結します。契約先の会社によっては手付金の支払いが必要になる場合もあるため、万が一契約をキャンセルした場合に手付金は返還されるのか、いつまでにキャンセルの連絡を入れればいいのか、など担当者に確認しておきましょう。

契約後詳細打合せ【2〜6ヶ月】

工事請負契約の締結後は、家づくりの具体的なプランを作成する段階に進みます。担当者と打合せを行い、プランの確定やサッシ・建具の大きさなどの詳細を詰めていきます。また、間取りやサッシなどはいつまでに決めるのか、住宅設備はどの段階までなら変更が可能なのかなど、契約時に確認しておくとスムーズに進められます。また、キッチンや洗面所などの住宅設備の細かい仕様もこの段階で検討します。契約後の詳細を詰めるための打合せの目安となる期間は、大体2～6ヶ月程度です。

ただし、入居までに時間的な余裕があるのかによって、打合せにかかる期間は異なります。入居したい時期が決まっている場合は、あらかじめ担当者に伝えておきましょう。

着工【3〜4ヶ月】

家づくりの具体的なプランや住宅設備などが決まり、建築確認済証が交付されれば新築工事が始まります。地鎮祭を希望する場合は、工事前に行います。着工時に、中間金と呼ばれる建築にかかる総費用の約3割を着工時に支払わなければなりません。また、建築現場に定期的に足を運び、現場監督者などとコミュニケーションを取りながら、工事の進捗や設備等の配置を確認しておくことも大切です。さらに、近隣の住民への挨拶も欠かせません。

竣工・引渡し

3回目の支払いは竣工時に行い、新築の引渡し時に最後の支払いをする算段となっています。建物の完成後は、施主が立ち合って外観や内装、住宅設備などの仕上がりを確認し、気になる箇所がないか、修正すべき場所はないかなどの確認を行います。確認をした際に不具合や傷などが見つかった場合は、担当者に伝えておきましょう。修理や修正などが必要な場合は、後日対応してもらえます。

修正などが終わった後に引渡しとなり、施主は家の鍵を担当者から受け取ります。ハウスメーカーや工務店との契約は、家が完成すれば完了というわけではありません。引渡し後は、定期点検やメンテナンスなどのアフターサポートが保証期間中に行われます。

家を建てる前にすること

施主が家づくりを始める前にすべきことは、以下の3つです。

マイホームで叶えたいことを洗い出す

どのようなマイホームにしたいのか、具体的なイメージや要望を洗い出してメモなどにまとめておきましょう。限られた予算と敷地面積の中で理想のマイホームを建てるためには、家族の希望に優先順位をつけて整理しておくことが重要です。

たとえば、書斎は2.5畳でもよい、子どもの習い事や部活などに必要なアイテムを収納できる場所を確保したい、庭やバルコニーを充実させたいなどがあげられます。家族の希望を叶えるためには、現実的な妥協策や工夫の仕方などを話し合いましょう。

いくら支払えるか、転職予定はあるかなど確認

目安となる予算を決める場合は、月々にどの程度住宅ローンの返済に回せるのかを把握しておくことが大切です。ただし、転職する予定がある場合は、安定した収入が見込めないなどの理由から、住宅ローンで希望する金額の融資を受けられない可能性があります。ハウスメーカーの中には、ファイナンシャルプランナー（FP）に無料相談できる会社もあるため、無料相談会などを利用するのもおすすめです。

住みたいエリアや条件を確認

土地探しから始める場合は、住みたいエリアや立地、周辺の環境など、条件を洗い出しておきます。たとえば、通勤や通学に交通機関を利用する場合は、駅やバス停からの距離や時間はどの程度までなら許容範囲になるのかを決めておくことも大切です。

また、小学校や中学校は、どこの学区に住んでいるのかで通学する学校が決まるため、希望する学校の学区や通学路、通学手段なども含めて候補となるエリアを絞り込みましょう。

ハウスメーカー選びなら家づくりOfferに相談を

いかがでしたでしょうか。

今回は、注文住宅の流れと期間、家を建てる前にすることについてご紹介しました。

注文住宅を購入する場合は、家の引渡しまでの期間が長く、施主がすべきことも多いです。理想のマイホームを手に入れられるかどうかは、ハウスメーカー選びにかかっていると言っても過言ではありません。

予算や土地の広さなどに制限がある場合でも、豊富な実績を持ち、むずかしい要望でも積極的に代替案を提案してくれるなど、誠実に対応してくれるハウスメーカーを選ぶことが重要です。家づくりOfferでは、ハウスメーカー選びの相談にものっているため、気軽にご利用ください。

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